今後は適切なインバウンド対策の展開が重要
GMOリサーチ株式会社は、11月25日、アジアにおける10の国と地域を対象に「海外旅行に関する意識調査」を実施、今後の日本経済にインバウンドがもたらす潜在需要について調査しました。
その結果、「近い将来もっとも行きたい国」については日本が1位となり、日本独自の伝統文化などに興味関心を持つ人が多く、円安にもよる消費意欲の高まりから、今後は適切なインバウンド対策の展開が重要になるとされます。
「近い将来もっとも行きたい国」については、日本以外の国と地域の全てにおいて日本が1位に選ばれました。その理由に全体の20％が「伝統料理、郷土料理を味わいたい」、19.7％が「独自の文化を体験したい」、16.3％が「観光名所が多い」などを挙げます。
都市だけでなく地方滞在への興味も
「近い将来日本に行く予定がある、行きたい」とする人では、全体で「日本食」「自然、景勝地の観光」「四季の体感」などを楽しみたいとする人が多い一方で、「農山漁村体験」「ウィンタースポーツ」などを選ぶ人も多く、都市に限らず地方滞在への興味の高まりもうかがえます。
「日本での消費意欲」については、中国、韓国、香港などでは半数以上が「消費意欲が高い」と回答、渡航費と宿泊費を除く消費予算としては、全体で「20万円～30万円未満」がもっとも多く、次いで「10万円～15万円未満」「15万円～20万円未満」となりました。
同調査はインターネット上にて今年10月29日から30日まで、日本、中国、韓国、香港、インドネシア、タイ、フィリピンなどにおける、同社に協力する20歳から69歳までのモニター、計3,328名を対象に実施されました。
（画像はプレスリリースより）
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GMOインターネットグループ プレスリリース
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